ルール分類 · メール添付ファイルの容量制限

どのくらいの容量まで添付ファイルを転送・保存できる？

添付ファイルの容量は、ストレージ上のファイルサイズだけで決まりません。メールのエンコードで容量が増えるほか、送信サーバー、当サービス、最終的なメールボックスにもそれぞれ上限があります。

まずは4つの容量帯で判断

以下の容量帯は計画やトラブルシューティングの目安であり、各サービス提供者の制限を回避できることを示すものではありません。実際の結果は、メール全体の容量、ファイル数、エンコード、宛先メールボックスのポリシーにも左右されます。

0–10 MB

一般的な文書、画像、小さな圧縮ファイルは、各段階の制限を通過しやすい傾向があります。それでも添付ファイルの入手元を確認し、安全ソフトで検査してください。

10–50 MB

メールサービスによっては受信を拒否したり、クラウド上のリンクに置き換えたりする場合があります。複数ファイルやHTML本文により、メール全体は添付ファイルの合計より大きくなります。

50–100 MB

エンコード後の容量は元ファイルを大きく上回ることがあり、上流側または宛先メールボックスのいずれかで拒否される可能性があります。信頼できるファイル共有リンクの利用を優先しましょう。

100 MB超

大容量の添付ファイルを何度も再送しないでください。アクセス権、有効期限、整合性確認に対応したファイル転送サービスを使い、メールではリンクを送信しましょう。

バイナリ添付ファイルは通常、Base64などでエンコードされ、MIME境界、ファイル名、本文も加わります。見積もりでは、エンコードによる増加分をあらかじめ見込んでください。

元の添付ファイル合計	エンコード後のおおよその容量	リスク評価	推奨
5 MB	約6.7 MB＋本文	低	通常どおり送信し、入手元を確認
20 MB	約26.7 MB＋本文	中	双方のメールボックスの制限を確認
40 MB	約53.3 MB＋本文	高	共有リンクへの切り替えを優先
75 MB	約100 MB＋本文	非常に高い	専用の転送サービスを利用

「失敗」と表示されたら、まずどの段階で拒否されたのかを確認しましょう。むやみに再試行しても、同じ制限を繰り返すだけです。

送信側でアップロード時に拒否されたり、独自の制限によって添付ファイルが削除されたりすることがあります。

ファイル形式、悪意のあるコンテンツ、合計容量、圧縮ファイルの扱いが受信結果に影響します。

システムが元のメールを読み取り、実際のメールボックスへ配信します。その際、成功・失敗・迷惑メールの状態を記録します。

最終的なサービス提供者が、容量制限、添付ファイル上限、セキュリティポリシーを理由に配信を拒否する場合があります。

アーカイブに残る失敗ステータスはトラブルシューティングの手がかりであり、ファイルが永久に安全保存されることを意味しません。30日間の保管期間が終わると、記録は削除処理に入ります。

今回のメールで発生した失敗かどうかを確認し、その時点で宛先メールボックスの容量が上限に達していなかったか、一時的に利用できなかったのではないかを確認してください。

実行ファイル、暗号化された圧縮ファイル、マクロ付き文書は、セキュリティポリシーによってブロックされやすくなります。制限を通すために拡張子を偽装しないでください。

一時的なネットワーク障害や宛先メールボックスの障害であれば、原因が解消した後に一度だけ再試行できます。失敗が続く場合は連続クリックをやめ、別の手段に切り替えましょう。

アクセス権、有効期限、ダウンロード範囲を設定してから、受信者にリンクを送信してください。機密情報には、組織が承認した暗号化方式も使用しましょう。

メールは複数の段階を通る仕組みで、最も小さい制限が最終結果を左右します。当サービスで受信できても、宛先メールボックスがメール全体の容量、割り当て、ファイルポリシーを理由に拒否することがあります。

そのため、50MBや100MBは確実に届く保証ではなく、リスクの目安として考えるのが適切です。上限に近づくほど、何度も送信を試すのではなく専用のファイル転送を利用してください。

小容量で機密性が低く、一度だけ確認する添付ファイルなら有効期間内に扱えます。ただし、使い捨てメールボックスはバックアップサービスではありません。アドレスの期限切れ後にファイルを復元できるとは考えないでください。

不明な送信元からの添付ファイルは、ダウンロードできても危険な場合があります。重要な端末でプログラム、マクロ、出所不明の圧縮ファイルを直接実行しないでください。

コンソールでは、配信の成功・失敗・迷惑メールの状態を確認できるよう、最長30日間の配信記録と詳細を提供しています。実際のメールボックスでの長期保存を代替するものでも、文書管理システムでもありません。

長期保存が必要な正当なファイルは、入手元を確認したうえで、自分が管理しバックアップもある保存場所へ移してください。組織のデータ取り扱いポリシーにも従ってください。